その電池、本当に使えますか?
海外製によくある偽物のPSEマークにご注意!!
自社で試験せず中国メーカーのPSEという言葉を検証なしに輸入した製品は違法であるばかりか危険です!
当社で取り扱うすべてのバッテリーは、あらゆる過酷な条件をクリアできるよう複数の厳しい公的試験証明書 試験写真 経済産業省に届け出をしており、常に使用されるクライアント様の安全と安心を追求する真面目な製品です。
本当に安全なバッテリーをお求めの方にこそ、選んでいただきたいバッテリーです。
専用電池をお選びになる時には、PSE及びUN38.3の証明書の提出が出来る会社をお選び下さい。
電気安全法 (PSEマーク)
そのバッテリー、本当に使えますか?リチウムイオン電池には電気安全法に基づく自主検査と経済産業省への届け出が必須です。
電気安全法(PSEマークの表示義務等)を順守し、届け出をしないとどうなるか。
・現在海外から輸入できている商社も、ある日突然輸入ができなくなる。
・製品すべてを返品交換しなければならない可能性がある。
・経済産業省の査察が入った場合、業者は出荷停止措置となる。
・暴発・発火等の危険がある。
国連安全規格(UN38.3)
そもそもリチウムイオン電池は、海外からの輸入、国内での配送については2009年国連より「危険物輸送に関する勧告」がでており、国連機関UN38.3の安全試験を実施し合格したものでないと、海上・航路・陸送の全てにおいて、運搬してはいけないのです。
国連の勧告は日本国の法律と同じく順守しなければなりません。
UN38.3という厳しい安全試験をしないとどうなるか。
・現在海外から輸入できている商社も、ある日突然輸入ができなくなる。
・製品すべてを返品交換しなければならない可能性がある。
・国内全ての配送業者は受付しなくなる
・暴発・発火等の危険がある。
安全のため、正規PSEおよびUN38.3認証が重要です。
偽物PSEのリチウム電池による火災事故も起きています!
先日中国のある工場でリチウム発火事故が起きて、多くの方がなくなる大惨事の火事が起こったばかりです。 本当に危険です。他人のPSEを安易に信用してはいけません。 PSEを提示するというなら、正式に副本(原本の控えで捺印されたもの)を輸入者が持っていて、 且つ経済産業省に届け出をしないといけません。
PSEに必要な要件は何か
・基本的に絶対必要なのは下記の4項目です。
1.試験番号
2.申請会社の名称と住所
3.製品名と型番
4.試験会社の名称と住所
PSE試験のレポートも実際は30~40ページにも及びます。PSEを取得しているのであればこの正本があるはずです。また、当社ではUN38.3も取得しています。このUN38.3は、空輸には絶対必要な試験です。その他、自主検査を10項目以上行っています。
検査や試験で何をみているのか
様々な試験で共通の項目としては、
1.気圧の影響で爆発又は発火しないか
2.温度の変化で爆発又は発火しないか
3.落下時に爆発又は発火に至る故障が起こらないか
4.過電圧で爆発又は発火に至る故障が起こらないか
5.過放電で電池機能が失われないか
ようするに、使用していて「爆発」「発火」などをおこさないかどうかの試験です。
夜、無人の店舗でバッテリーの充電中にバッテリーが原因による火災が起こるなんてことは避けなければいけません。
PSE、UN38.3の正規認証正本を公開しています。
正規PSE認証正本はこれです。
正規のPSE認証およびUN38.3認証の正本原本を打合せの際、ご希望の方には、お見せいたします。偽物にはこの正本がありません。安全に使用できる証明ですのでかならずチェックしてからバッテリーの使用をおこなってください。
PSE証明書
PSEテストレポート
UN38.3レポート
自社で検査していない場合でも副本が必要です。
副本とは、正本の正式な捺印された写しのことです。
当社では、自社で検査を行い、認証を取得していますので、正本をもっておりますが、自社で検査や認証を取得していない場合でも販売は可能です。しかしながら、その場合は検査を行ったという正本の正式な写しである「副本」が必要となります。
この副本をもっていない業者の場合、PSEやUN38.3という安全には不可欠な検査を、クリアしていない。あるいはまともに受けてもいない可能性があります。その場合、火災や爆発、発火などの事故が起きる可能性が高く、万が一事故が起こり、なおかつ販売した業者がすでにいないなど責任が問えない場合、使用者の責任問題に発展することも考えられます。
購入にあたっては、 このPSE認証およびUN38.3認証の「正本」もしくは「副本」のいずれかを必ず確認の上、購入をされることをおすすめします。
弊社のバッテリーはすべて、PSE認証およびUN38.3認証を自社でうけており、正本をもっておりますのでご希望の方は、打合せの際、お申し付けいただければ、実際の原本を公開させていただきます。
以下の2製品には、当社の特許申請済商品です。